メーカーからの正式なサポートが打ち切られ、利用者が減少しているはずのWindowsXPのシェアが増えるという怪現象が話題となっています。これにはどんな背景があるのでしょうか。

　[写真]すでにサポートが切れたWindows XP（2004年、ロイター・アフロ）

　　米国の調査会社Net Applicationsによると、XPのシェアは、サポート終了後、25％前後で推移していましたが、2014年の11月には14％まで急落し、一時はそのまま消滅するかと思われていました。しかし2014年12月に再びXPのシェアが拡大し、2月時点では19％まで増えています。代わりにシェアを落としたのがWindows8で、一時は6％台だったシェアが現在は3.5％まで下がっています。
　
　　マイクロソフトは2014年4月にXPのサポートを終了しました。サポートの終了後は、ソフトウェアの脆弱性が見つかっても修正のアップデートは実施されません。またマイクロソフトからの技術情報も提供されなくなってしまいますから、多くのシステム会社は顧客に対してシステムの品質保証をしにくくなります。結果として、XPを使い続けている顧客に対しては、直接的な問題がなくても、メンテナンスなどのサービスを打ち切ることになります。普通に考えれば、サポートの終了とともに、XPの利用は急減することになります。
　
　　しかし現実には、予算上、新しい基本ソフトを購入できず、XPを使い続ける利用者はしばらくの間、存在します。実際に官公庁の一部では予算不足からXPを継続使用しているところがまだあります。しかしそれだけではシェアが維持されるだけで、増加に転じることはありません。

　[グラフ]デスクトップシェアの推移（出典：NETMARETSHARE)

　　XPのシェアが増加した期間でシェアを落としているのはWindows8.1とWinsows8です。これから類推できるのは、Windows8もしくは8.1にアップデートした利用者が、使い勝手が不満で結局XPに戻してしまったというケースです。個人の利用者であれば、システム会社のサポートは関係ありませんから、一部はXPに戻した可能性があるとみてよいでしょう。
　
　　途上国の状況を指摘する声もあります。所得が低い国では、パソコンはまだまだ高価ですから、価格の安い製品は魅力的です。サポート終了で大量に余ったXPを組み込んだパソコンが中古で販売されている可能性があるというわけです。さらにいえば、マイクロソフトの監視が甘くなることを見込んで、不正にコピーした海賊版の販売が増えた可能性も指摘されています。
　
　　結局のところ何が真実なのかは分かりませんが、当初、マイクロソフトが目論んでいたようには、次世代ソフトへの移行が進んでいないようです。現在もっとも利用者が多いWindows7も、2020年には最終的なサポートが切れますが、同じような事態が発生するかもしれません。
　
　
　（The Capital Tribune Japan）

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