新入社員たちが、オフィスに新たな風を吹き込んでくれる春。しかし、最近では“一つの会社に骨を埋める覚悟で”と、定年退職を望む社員よりも、実績を積んで、後はキャリアアップを目指して転職しよう！ と考える人も多いようだ。そこで、厚生労働省が発表している「若年者雇用実態調査」を参考に、平成9年と平成25年のデータを比較。この16年間における転職動向を探るとともに、会社を去る離職理由の変化もみていこう。
　
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　■大学卒業後、初の就職先を辞める人は16年で約3倍へ
　
　　まず、平成9（1997）年に実施された同様の調査（※若年者就業実態調査）において、最終学校を卒業後、初めて勤めた会社に現在も勤めているかどうかという設問では、【勤務している】が69.9％に対し、【勤務していない】が28.2％。学校を卒業後、同じ会社に勤務し続けている人が、約7割に達している。
　
　　しかし、平成25（2013）年に厚労省が15～34歳の労働者に対して行った同調査においては、【勤務している】が51.7％、【勤務していない】が47.3％と、約半数の人が離職。その数は、この16年間で約1.5倍増となった。
　
　　男女別にみても、男性の【勤務していない】は24.9％から41.9％へ、女性は32.1％から53.0％へとそろって増加傾向に。最終学歴別でみていくと、中学や高校、短大がいずれも約1.5～2倍に増えるなか、大学（平成9年の調査のみ大学院含む）は11.8％から36.6％へと、約3倍に膨れ上がっている。
　
　■離職理由は、仕事との相性から“雇用条件への不満”へ
　
　　続いて会社を辞めた理由についても設問を実施（複数回答）。ここでは“なぜ、辞めたのか？”について、みていこう。
　
　　平成9年の離職理由は、【仕事が自分に合わない】がもっとも多い20.3％を占めていた。ところが平成25年には【労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった】が22.2％でトップに。次いで、【賃金の条件がよくなかった】が18.0％、【会社に将来性がない】が12.4％と、労働条件や賃金などといった「会社への不満」に関する項目が、いずれも16年前の2倍強に増加しており、長引くデフレ不況が若者の転職理由にも大きく影響していると考えられる。
　
　　一方、【人間関係がよくなかった】が13.0％から19.6％と、約1.5倍になったのも目を引く。…