■デジタル時代のツール「スマホ／タブレット」の取引が増加
　
　　ビジネスにも生活にも、今や欠かせないものとなったインターネット。資産の管理だけではなく、株式や債権などの取り引きでも、その利便性から裾野がますます広がっている。金融サービスを提供する各社もネットバンキングのシステムを整えていたり、証券の売買も現在では、クリック一つでできる時代だ。
　
　　ネットバンキングやオンライントレードをスマホやタブレットなどのスマートデバイスで行う動きも出始めており、投資家にとっても利便性は向上するばかりに見える。ネットバンキングでいえば、メガバンクの各行も「三菱東京UFJダイレクト」「SMBCダイレクト」「みずほダイレクト」としてネットバンクを展開。証券各社もオンライントレードのスマホ用アプリを提供しており、野村証券の「野村株アプリ」、SBI証券の「HYPER 株アプリ」、カブドットコム証券の「kabu.com for iPhone／Android」、GMOクリック証券の「株roid／iClick株」など、開設している口座に合わせて、スマホ用の取り引きアプリを使用することもできる。
　
　　こうした、利便性の高いオンライン決済・取引サービスではあるが、不安が全くないわけではない。懸念されるのは、端的には、セキュリティの問題だ。例えば、自宅に設置されているPCを思い浮かべれば、セキュリティ対策も十分に取られているかもしれない。実際、個人情報の管理体制の厳格化やそれに伴うITセキュリティ意識の高まりから、PCのセキュリティ対策は進んでいる。PCへのセキュリティソフトの導入率は80%を超えており（2014年トレンドマイクロ調べ）、PCの大部分で脅威対策が行われているのが現状だ。
　
　　しかし実は、多くの家庭で見過ごされがちな盲点もある。スマートフォンやタブレットだ。こうしたスマートデバイスがセキュリティの“穴”になることもあり、セキュリティ対策が取られているスマートデバイスは半分にも満たないという（2014年トレンドマイクロ調べ）。この環境の問題点の一つとして無視できないのが、宅内ネットワークにスマホを接続した際に、スマホ上のセキュリティの“穴”から侵入したコンピュータウイルスがほかの家庭内のIT機器への感染拡大も生じさせかねない可能性だ。
　
　　このように危険がそこかしこに潜んでいる可能性があるにも関わらず、家庭のITセキュリティ対策に割けるリソースは心もとない。…