喫煙、危険物持込を禁止するのはわかる。しかし、写真撮影、ペット連れ、自転車乗り入れ、ボール遊びを禁止する公園が増えており、子どもがのびのびと自由に遊べる環境は減ってきているのかもしれない。中には、「サッカーをした場合、警察に通報します」といった脅しとも取れる看板を設置している公園もある。

　公園の管理者である地方自治体に、近隣の住民から苦情が寄せられた結果、このような措置をすることになったであろうことは推測できる。しかし、大声を出すことを禁じ、ベンチでの飲食も禁じるなど、行き過ぎと感じる禁止事項も少なくない。

　都市公園の整備を目的とする日本公園緑地協会が「キャッチボールのできる公園づくり」という活動の一環として、「公園におけるキャッチボールとバット使用の制限状況」を調査している。

　そのデータによると、キャッチボールは「全面禁止」が52％、「日時・場所により禁止」が8％、「禁止していない」が40％、バット使用は「全面禁止」が58％、「日時・場所により禁止」が7％、「禁止していない」が35％となっている。

　昨今、幼稚園や保育園の近隣住民が、「子どもの声がうるさい」と苦情を申し立てることも増えているという。そのような中で、公園で騒いだりボール遊びをすることを禁じる流れは世の趨勢といえるのかもしれない。

　だが、子どもたちからボール遊びの場を奪えば、サッカーや野球の裾野は広がるだろうか。高い使用料を払って野球場やサッカー場に行かなければボールを使えないならば、子どもはスポーツの楽しさを味わえないで育つだろう。

●子どもの野球離れ加速

　全日本軟式野球連盟によると、学童野球チームの登録数は、2013年度で1万3291チームと、1980年の2万8115チームから激減しているという。人口の減少もあるため単純に比較はできないが、子どもの野球離れが進んでいることは間違いない。野球のできる環境が減ったことも、そうした傾向に拍車をかけているのだろう。

　そんな状況に危機感を抱いた日本野球機構（NPB）が昨年4月、プロ野球80周年記念事業「NPB　未来の侍プロジェクト」の一環として、各地の公共の場所にボールを当てて遊ぶための壁を寄贈し始めた。昨年度は12カ所に設置が決まり、今後47都道府県に拡大させたいとしている。このような動きは歓迎すべきだが、実際に設置が決まった場所の多くは小学校だ。公園ではなかなか近隣住民の理解が得られないのが現状のようだ。

　公園に行っても、携帯用ゲーム機に興じる子どもの姿を見かけることがある。ボール遊びが禁じられているだけでなく、遊具が次々に撤去されているという実態も影響しているようだ。

　遊具の経年劣化が原因という自治体もあるが、それは言い訳だろう。新しい遊具を入れることもなく、ブランコと滑り台以外の遊具は全国の公園から姿を消しつつある。子どもが遊具で遊んでいてケガをすると、役所に苦情を申し立てる親がいることも大きな要因だろうが、それを受けて「トラブルの元はすべて排除」といわんばかりの役所の対応にも閉口する。

　子どもの心身を健やかに育むため、スポーツの裾野を広げるためにも、自由な環境で遊べる公園の整備が求められる。
（文＝平沼健／ジャーナリスト）