金欠病から開催が危ぶまれ続けている平昌冬季五輪(’18年開催予定)。それを打破しようと、現地韓国であ然とするような“奇策”が打ち出された。
　「実は、金欠病に喘ぐ平昌五輪は競技場建設の遅れと共に宿泊施設不足も指摘されてきたが、氷上競技の会場となる江原道の江陵市が、宿泊施設の確保に一般家庭でのホームステイ制度を導入することを発表したのです」(外信部記者)

　2月18日に同市が行った発表によれば、五輪中に必要な宿泊施設は2万9282室。ところが、五輪のクライアントや組織委員会が要求したものを除くと2200室あまりが不足すると予想され、この苦肉の策に舵を切ったというのである。
　「そのため、同市はホームステイに応じてくれる3000家庭の募集と市内620カ所のワンルームマンションの活用でこれを補おうと動き出した。ただ、江陵市はソウルからバスで1時間もかかる田舎。3000軒も受け入れる家庭を探すのも、至難の業と見られているのです」(同)

　もっとも、トラブルの兆しはこれだけではない。
　「宿泊時の要となるトイレ事情も懸念されている。韓国のトイレは便器にトイレットペーパーを流せない。下水設備が脆弱だからです。また、女性が使うタンポンも韓国では既婚者が使うものとの観念がいまだに残り、これらがトラブルの火種となりそうな雲行きなのです」(ソウル特派記者)

　また、ご存じの通り、韓国は世界有数のレイプ大国。そのため、ホームステイの増加による性犯罪の多発も懸念されているのだ。
　「これには地元警察もピリピリしているという。五輪中に観光客へのレイプが多発すれば、国の権威が地に落ちる。特に韓国の男性は欧米女性に性的な憧れを抱いているだけに、その危険性が高いのです」(同)

　これを見る限り、もはや平昌五輪の開催は末期的。観光客が激減する可能性も否めないのだ。