総務省とテレコムサービス協会MVNO委員会が3月17日、「モバイルフォーラム2015」を開催した。MVNO委員会は、モバイル市場の競争を促進し、サービスの多様化、料金の低廉化を促すことを目的としており、日本通信やIIJをはじめ、多くのMVNOが加盟している。
　
　　2014～2015年にかけて、MVNOとして参入する企業がさらに増え、いわゆる「格安SIM」と呼ばれるサービスの多様化が期待される。今回のフォーラムでは、MVNOを取り巻く現状と、未来に向けて求められていることなどが語られた。
　
　●「格安SIM」「格安スマホ」が注目を集めた理由と課題――石野氏
　
　　まずは基調講演で、弊誌でもおなじみのケータイジャーナリスト、石野純也氏が「ユーザーやメディアの視点から見たMVNO市場」と題して、MVNOの現状や課題を説明した。2014年以降、「格安SIM」「格安スマホ」といった言葉がにわかに注目を集めているが、そのきっかけとして、イオンが2014年3月にイオンスマホを発売したことが大きかったと同氏は振り返る。
　
　　MVNOに注目が集まっている理由として、1000円未満で月1Gバイトの通信ができるプランが増えたこと、音声通話に対応してMNPが可能になったこと、量販店や独自ショップなどが増えたことを挙げる。また、Huawei、LGエレクトロニクス、ASUS、ZTEなどの端末メーカーがSIMロックフリー市場に参入したことも大きい。大手キャリアが販売する高額なスマホよりも安く、ミッドレンジながらも十分な性能でサクサク使えるモデルの登場も、MVNOの普及を後押ししたと石野氏は見る。
　
　　一方で、MVNOにまつわる課題はまだ多い。例えば周波数が端末によって違うこと、MVNOのユーザーなのにSIMはドコモのものなので、ドコモショップに駆け込む人がいること、ドコモほど通信速度が出ない（ことがある）こと、MVNOによっては端末を壊したときの補償がないこと――などを石野氏は挙げる。特に周波数は複雑で、ドコモSIMが使える端末でも、機種によって対応周波数帯が異なる。これにSIMロック解除したauやソフトバンクのスマートフォンが加わると、さらに複雑になる。同氏は、これらの部分を一般ユーザーへどのように周知させるかが課題の1つとした。
　
　　ここまでプレーヤーが増えた中で、サービスを差別化するためには「価格以外の軸を打ち出すことが必要になる」と石野氏は訴える。…