今年2月には日米通算1000万DLを達成、インターナショナル版も世界30カ国以上でニュース分野トップ10にランクインするなど、日本発のニュースキュレーションアプリの雄、『SmartNews』が世界で支持を広げている。
　
　『SmartNews』のダウンロード推移（出典：スマートニュース株式会社）
　
　サービスがスケールする裏側には当然、それを支えるチームのスケールがある。
　
　開発に携わるエンジニアはもちろん、SmartNewsがアットマーク・アイティ創業者の藤村厚夫氏や、元ハフィントンポスト日本版編集長の松浦茂樹氏ら、既存のメディア業界の“大物”を次々と集めていることは、よく知られていることだろう。
　
　一般的に、開発チームが大きくなるにつれて顕在化してくるのが、コミュニケーションをどう最適化するかという問題だ。それも、非エンジニアを巻き込む必要があったり、国をまたいでやり取りをしなければならなかったりすれば、難しさが一層増すことは想像に難くない。
　
　SmartNewsでは、この問題を解決するための一つの施策として昨年11月、日米全社員のチャットツールを従来のHipChatからSlackへと一斉に移行したという。
　
　もちろん、ツールはあくまでツールでしかない。しかし今回、Slack導入を中心になって進めたというエンジニア・坂本卓巳氏に話を聞いていくと、その裏側に、グローバルにサービスを育てていくためのSmartNews流のチームビルティング術が見えてきた。
　外部協力者とのコラボに最適なアクセス制限機能
　坂本氏は、Slack導入のメリットやコストをQiita:Teamの記事にまとめて事前に情報共有することで、提案から約1週間というスピード感で一斉導入までこぎ着けた
　
　SmartNewsの社員は現在、日本とサンフランシスコ、ニューヨークのオフィスに約40人。エンジニアはこの半数以上を占めており、現時点では全員、日本オフィスで開発にあたっている。
　
　ただし、SmartNewsを開発しているエンジニアは社員だけではない。外部のエンジニアやマシンラーニングの専門家なども特定機能の開発に携わっており、メディア関係者などの非エンジニアも含めれば、相当な数の外部メンバーがSmartNewsに関わっていることになる。
　
　Slack導入の最大の理由は、まさにここにあった。
　
　「Slackにはチャンネルと呼ばれるトピック単位の部屋があり、ユーザーごとにどの部屋を見られるかという制限を細かく設定することができます。…