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それは昨年秋のこと。名古屋のトヨタ自動車本社に併設の見学施設、トヨタ会館を訪ねたら、ロビーに華麗なるあのクルマが展示されていた。
「TOYOTA 2000GT」ボンドカーである。48年前の1967年6月に公開された007シリーズ第5作となる映画『007は二度死ぬ』（原題：You Only Live Twice）の中でジェームズ・ボンド演じるショーン・コネリーが乗ったボンドカー、そのものだ。
『007は二度死ぬ』の舞台は、1964年の東京オリンピックを終え高度経済成長に突き進む日本。とはいえ、姫路城で忍者が研鑽を重ねていたり、丹波哲朗が演ずる公安トップが丸ノ内線に専用車両を持っていたりと、かなり自由奔放、というか滑稽無糖なつくり。そんななか日本でのボンドカーとしてこのクルマが使われたのだ。
TOYOTA 2000GT Bond Car 1966 ©トヨタ博物館
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2015年3月23日、韓国・聯合ニュースによると、昨年12月の特定秘密保護法の施行を受け政府が指定した特定秘密をリストにした「指定管理簿」が明らかになり、リストに竹島問題が含まれていることがわかった。これに対し、日本のメディアや市民団体は同法案が政府にとって都合の悪い情報を隠すことになるばかりか、国民が政策への批評や提言を行いにくくなると指摘している。環球時報（電子版）が伝えた。
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特定秘密に指定された「指定管理簿」には、外務省の指定として「北方領土・竹島問題に関する外国政府などとの交渉・協力の内容、収集した重要な情報」が挙げられている。具体的な内容は明らかにされていないが、日本政府が竹島を領土問題として捉えた政策上の関連資料が含まれると考えられる。「指定管理簿」には他にも北朝鮮の核問題や拉致問題の関連情報も挙げられている。
特別秘密保護法はテロやスパイ活動など、国家安全保障を脅かす防衛・外交情報の漏えいを防ぐために設けられた。指定された国家秘密を漏えいした国家公務員は最長10年の刑に処せられる。（翻訳・編集/谷）
2015年3月23日、韓国・ソウルで3年ぶりに開かれた日中韓外相会談で、終了後に出された共同報道発表に「歴史を直視し、未来に向かう」という文言が盛り込まれたことが中国のネットユーザーの関心を集めている。
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中国の王毅（ワン・イー）外相は、共同報道発表に「歴史を直視し、未来に向かうとの精神の下、3カ国が関連する諸課題に適切に対処する」、「2国間関係を改善し、3カ国の協力を強化するために努力する」という文言が盛り込まれたことについて、「会談で得られた最も重要で意義のある成果だ」と強調。韓国テレビ・SBSは「王外相が会談で歴史の直視を強く訴えた」と報じている。
このニュースに、中国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
「『歴史の直視』が重要な成果だって？日本がどんな立場を取ろうが歴史の事実を変えることはできない。直視も何もあったもんじゃないよ」
「平和憲法でさえ都合良く変えようとするくらい日本政府はずる賢いから、このニュースを前向きに考えるべきではない」
「小日本（日本の蔑称）なんて信用できない。何を約束させたって無駄だよ」
「韓国人と中国人は純粋だな。日本が多少譲歩したところで、必ず裏があるはずだ」
「中国と日本とでは、『歴史の直視』の考え方が違う。日本はこれまで真剣に侵略の歴史を反省してこなかった。過去の日本のほとんどの首相は日本の利益を守れるかどうかで態度を決めている」
「中韓が日本と経済的なつながりを持っている以上、中国が日本にその他の問題について異論を唱えても日本は無関心でい続ける」
「日本はやはり圧力を感じたと思う。中国が強大になることが日本をおとなしくさせる唯一の方法だ」（翻訳・編集/野谷）
韓国メディア・東亜日報は２３日、韓国の高校教科書の中には慰安婦問題について１文の記述しかないものもあると伝えた。慰安婦問題を巡り、日本政府が国際社会での攻勢を強める中、「それを批判する立場の肝心の韓国政府の慰安婦教育が不十分」と、自国政府の取り組みを批判している。
記事によると、与党セヌリ党のハン・ソンギョ議員が韓国史の教科書８種を分析したところ、慰安婦関連の記述が最も少ない教科書は「日本は１９３０年代初めから若い女性を日本軍慰安婦に徴用して性奴隷とした」という１文だけで、慰安婦少女像の写真を掲載したページでも「水曜集会に関する資料を探し、このようなデモが続いている理由を述べよ」と、学生に自習を促すにとどめている。この教科書以外でも、記述が３文だけの教科書もあった。
記事は、こうした現状を「教科書の執筆基準が慰安婦問題について緩いため」とし、「慰安婦のように歴史歪曲論争を生む敏感な事案については、詳細な執筆基準を用意すべきだ」との主張を紹介している。
この報道に対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
「慰安婦被害者の証言はあるが、証拠がない」
「個人的賠償は韓国政府にも責任がある」
「親日売国奴が政権を握っているせい」
「韓国がこのレベルだから、日本人が歴史を歪曲していることにもう何も言えない」
「慰安婦という単語より性奴隷を使おう。政府も公式用語として『性奴隷』を使ってほしい。国際社会に訴える時に強くアピールできる」
「この国には親日派が多い。安倍はそれが分かっているから、軽はずみな行動に出る。政府は過去の歴史をすべて学生に教える責務がある」
「他にも学ぶべきことが多いのに、慰安婦は教科書に必ず記述しなければならないだろうか？」
「韓国の教科書は日本と歪曲競争でもしているのか？安倍が慰安婦の強制性を認めなくても韓国の教科書は正しいことを書くべき」
「日本の政治家は世界で一番レベルが低い。そして彼らをマネしている韓国の自称保守の政治家も同じ」
「独立運動家の話も縮小されている」
「我々が歴史を正しく見ないと、外国にも正しく理解されない」
「国家を冒涜する行為で許されない」
（編集 ＭＪ）
Facebookが、複数の自殺防止団体と恊働して新たな自殺防止機能の開発に取り組み、自殺を思い悩むユーザーがメンタルヘルスの専門家に相談できる機能や、Facebook上で自殺を示唆する投稿を見つけたユーザーが報告できる機能を実装しました。
以下の内容は、Facebookの新機能開発に携わるウルスラ・ホワイトサイド氏（自殺防止団体『Forefront』の研究員）が、「Wall Street Journal」の動画内で新機能の詳細について語った内容をまとめたものです。
インタビュアー：
これまでの“Facebook”にも自殺防止機能は備わっていたようですが、 既存の機能に対しどのような点が修正・改善されるべきだったのでしょうか。
ホワイトサイド氏：
2014年のアメリカ国内での自殺者数は41,000人で、この数字は乳がんによる死者数とほぼ同じです。しかしながら、乳がん撲滅に比べ、自殺防止の啓発にはそれほど関心が向けられていません。
アメリカの人口の約8割が利用している“Facebook”が自殺防止機能の拡張すれば、自殺防止に多大な影響を与えることは確実でしょう。
今回の新機能開発プロジェクトには実際に自殺を図ったことがある人や自殺願望を持ったことがある人が参加しており、我々は、彼らの意見を常に参考にしながら既存の自殺防止機能の修正・改善に取り組んでいます。
今回の新機能拡張のなかでも特に重要なのは、ユーザーが自殺を示唆するような友人の投稿をFacebook側に報告でき、さらに、その報告したユーザーを支援する機能が追加されたことです。
例えば、友人の投稿に自殺の可能性を感じとり、Facebookにその投稿を報告すると、Facebook側は、その投稿の危険度を検討した上で、報告者に対し『自殺を示唆する友人のために何をするべきか？』など様々なアドバイスを提供します。
インタビュアー：
友人のFacebook上の投稿を見て、まず報告すべきかを迷う人も多いと思います。そういった『何をすべきかわからない』という人たちは自殺を示唆する投稿に直面した際、どのような行動をとったらいいのですか。
そして、サービスの開発メンバーとして、そして自殺念慮を過去に抱いた一人として、そのような人たちに何を伝えたいですか？（※過去に、ホワイトサイド氏は自殺念慮を抱いていました。）
ホワイトサイド氏：
自殺念慮を抱く人に「自暴自棄になり、自殺を考えてしまってはいないか？」と直接訊くことも一つの方法だと思います。…