［東京　９日　ロイター］ – 寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落して始まっている。前週末の米国株が大幅安となったことに加え、寄り前に発表された１０─１２月期ＧＤＰ２次速報が下方改定となり主要銘柄に利益確定売りが先行した。不動産、鉄鋼、非鉄が安い。

　日経平均は前週１万９０００円に接近し高値警戒感も強い。週末にメジャーＳＱ（特別清算指数）算出を控えていることもあり、先物のポジション調整に伴う裁定解消売りも下げ幅を拡大させる要因になっている。寄り後に下げ幅は２００円を超えた。

　内閣府が９日に発表した２０１４年１０─１２月期ＧＤＰ２次速報値は、１次速報値から下方改定となったが、民間在庫投資の下振れが要因であり、ネガティブ材料とは言えないとの見方も出ている。

　寄り付き 前営業日比

　 日経平均.N22518872.96 -98.04

　 日経平均先物中心限月2JNIc1 18870-120

　 (河口浩一)

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