部活動や授業中などの事故で児童生徒に死亡や重い障害が残ったケースのうち、約１４％で何らかの兆候があったことが２４日、文部科学省が公表した初めての調査結果からわかった。

　　同省は結果を分析し、学校側に求められる事故対応の指針を２０１５年度中に作成する。

　　調査は、日本スポーツ振興センターが２００５～１３年度に、死亡・障害見舞金を支給した国公私立の小中高などの事故８３２件が対象。発生状況や学校の対応などを教育委員会に尋ね、５５８件の有効回答があった。

　　有効回答のうち、事故前、子どもに兆候と考えられるような状況が見られていたかについて、「とても思う」が２８件、「少し思う」が５０件の計７８件で約１４％だった。兆候の詳細は不明だが、子どもの持病や事故前の健康状態などとみられる。

　　また、事故後に検証委員会を設置したケースは７８件で、うち検証報告を遺族などに明らかにしていたのは３９件だった。

　　５５８件のうち、部活動中が最多の１８９件（３３・９％）で、体育などの授業中が１２１件（２１・７％）、休憩時間９０件（１６・１％）、通学中６６件（１１・８％）。部活動別では柔道２７件、野球２１件、ラグビー１８件などだった。