これまで、コンピュータの分野で数々のイノベーションを起こしてきたアップル。この次に狙っているのは自動車と噂されている。アップルが破壊的イノベーションを巻き起こすのか、そのとき既存自動車メーカーはどう対応するのか。これまでの情報を元に、考察してみたい。

　■ なぜアップルが自動車産業に参入するのか？

　そもそも、アップルが自動車産業に参入するということ自体が一見飛躍のようにみえる。これまでの業務範囲はアップル・コンピュータから始まって、『Macintosh』、『iPod』などいずれもコンピュータを使ったものだったからだ。

　ところが、いつしかアップルの社名からコンピュータの文字が消えている。それは『iPhone』を発表し、スマートフォン市場に参入した2007年のことだった。冷静に考えればパーツ自体はそれまでのPCからキーボードを除いた構成で、大枠で“コンピュータ”であるといってもいいだろう。

　しかし、オンラインでソフトウェアを販売するサービス『 iTunes Store』や、のちに出るクラウドサービス『 iCloud』を含めて考えると、ハードウェアを想起させるコンピュータという言葉はすでにオールドファッションであったといえなくもない。

　そこで、コンピュータを名乗るのをやめたわけだ。IT業界から自動車業界に転身した人で有名人といえば、テスラモーターズのイーロン・マスク氏だ。学生時代から“インターネット”、“クリーン・エネルギー”、“宇宙”の分野で活躍したいと考えており、オンライン決済プラットフォーム『Paypal』を立ち上げるなどITサービスを展開したあと、電気自動車専業メーカーのテスラに注力している。

　ITと自動車、一見無関係にみえるこの両者であるが、すでに自動車のほとんどの部品は電子パーツと通信で構成されており、走るコンピュータといっても過言ではない。唯一残ったのがエンジンとガソリンタンクであるが、EVではモーターとバッテリーに代わるので、すべて電子機器で構成できる。しかも、自動運転技術などますますコンピュータの割合は増えていく。

　■ 『アップル・タイタン計画』とは

　2020年頃、アップルはEVを発売することを目標としたのが『タイタン計画』である。数百人規模の研究者、開発者を必要とするプロジェクトのため、自動車メーカー、バッテリーメーカーからヘッドハンティングするなど、かなりアクティブに採用を進めており、特にバッテリーメーカー・A123 Systemsからの引き抜きは訴訟沙汰にもなっている。…