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女性芸人の日本エレキテル連合が、3月26日(木) 放送の『徹子の部屋』（テレビ朝日系列）に初登場。「ダメよ～ダメダメ」で大ブレイクしたキャラクターの細貝さんと朱美ちゃんの扮装をして、司会の黒柳徹子の前でコントを披露するが、なぜか黒柳の緊急参加で驚きのアドリブ展開に!?
また今回、このコントが誕生したきっかけについても明かされる。あの強烈なキャラクターが誕生したのは、深夜のファミリーレストラン。隣に座ったおじさんの客が、熟年女性を4時間も口説いていたのを見て思い付いたのだという。さらに、彼女たちのこだわりはメイクと衣装。扮装したコントライブの写真も公開され、黒柳はメイクの上手さを絶賛する。
さらに番組では、素顔に戻ってのトークも展開。おじさん役の中野聡子と白塗りの朱美ちゃん役の橋本小雪は、関西のお笑い養成所で出会った同期で、橋本が中野に土下座をしてコンビを組んでもらったのだという。そして結成された日本エレキテル連合。彼女たちが2014年にブレイクするまでは、電気・ガス・水道が止まる日々も多かったという。そんな二人の苦節時代のエピソードも今回披露される。
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かねてから交際中だったお笑い芸人の椿鬼奴さんとお笑いトリオ「グランジ」の佐藤大さんが婚約したことが24日、明らかになった。サプライズで佐藤さんからのプロポーズを受けた椿鬼奴さんは「これが婚約ということなのですね。私は“フィアンセ”なんですね。ありがとうございました」と喜びを語っている。
【写真特集】幸せいっぱいの椿鬼奴
佐藤さんは今月2日、2人の思い出の地である劇場「ルミネtheよしもと」（東京都新宿区）で椿鬼奴さんにプロポーズを決行し、婚約指輪を渡された椿鬼奴さんは「わかりました」と結婚を承諾した。無事プロポーズに成功した佐藤さんは「世間様には全く興味のない話だと思いますが、興味がある方はどうか末永く見守ってください。椿鬼奴さんを幸福にできるように頑張りたいと思います」とコメントしている。
プロポーズの背景には、昨年12月に日本テレビの深夜バラエティー「なら婚」に出演した椿鬼奴さんの「佐藤が言ってくれれば結婚します」という言葉を聞いた司会の加藤浩次さんからの“後押し”もあった。同番組ではきっかけ作りだけでなく、今回のサプライズプロポーズにも密着しており、25日深夜の放送でプロポーズの模様が公開される。
同番組の小野隆史プロデューサーは「2人のデートを拝見して、とても“女子”な鬼奴さんの素顔と、それを引っ張る男らしい佐藤さんをみて……お似合いのカップルだな、と思いました。そして、これまで『なら婚』で行ってきたサプライズプロポーズのエッセンスを集めた感動のサプライズ！どんなプロポーズだったのか……はぜひ番組をご覧ください」と話している。番組は25日深夜0時59分放送。
交際中のお笑いタレント・椿鬼奴（42）とお笑いトリオ・グランジの佐藤大（35）が正式に婚約していたことが23日、わかった。昨年11月の交際発覚以降、結婚願望を語りつつもプロポーズまで煮え切らない二人だったが、3月2日に番組の収録内で佐藤がプロポーズに成功。佐藤は「椿鬼奴さんを幸福にできるように頑張りたいと思います」と意気込み、鬼奴も「私は『フィアンセ』なんですね。ありがとうございました」と感謝のコメントを寄せている。
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プロポーズの全容は、かねてより佐藤のプロポーズを後押ししていた加藤浩次（45）がMCを務める25日放送の日本テレビ系『なら婚』（毎週水曜 深0：59）で明らかになる。鬼奴は昨年12月に同番組に出演。「ずっと私は結婚したいですよ」「佐藤が言ってくれれば結婚します」と漏らしたことから、加藤が次回収録に佐藤を呼び、説得を始めた。
それでも佐藤は「芸人として何の実績もない自分が結婚をしていいのか、きちんと結果を出してからの方がいいのでは…」とプロポーズに踏み切れない心境を告白。これに加藤が「結婚を機にグワーと上がっていくんだよ！ 奴さん家に入れるぐらい売れんだよ！」と説得し、佐藤はついにプロポーズを決意したという。
プロポーズ当日の3月2日は、カメラが二人のデートに密着。東京・代官山の西郷山公園、平和島のボートレース場などを巡り、最後に二人が向かったのは新宿・ルミネtheよしもと。これまで、二人が舞台に立ってきた思い出の地が、佐藤がプロポーズに選んだ場所だった。そして、二人きりの劇場でついに佐藤がプロポーズを敢行する。
佐藤のサプライズに鬼奴は大号泣。少し酔いが回っていたものの婚約指輪を渡された鬼奴は「わかりました」と結婚を承諾し、めでたく“夫婦”が誕生する。
鬼奴は収録後「『プロポーズされる仕事』を終えたという感覚で実感がありませんでしたが、改めて考えるとこれが婚約という事なのですね。私は『フィアンセ』なんですね」と実感が湧いた様子で「ありがとうございました」と感謝。佐藤も「おかげ様で婚約という運びになりました。世間様には全く興味の無い話だと思いますが、興味がある方はどうか末永く見守って下さい。椿鬼奴さんを幸福にできるように頑張りたいと思います。ザスッ!!」とコメントした。
喫煙、危険物持込を禁止するのはわかる。しかし、写真撮影、ペット連れ、自転車乗り入れ、ボール遊びを禁止する公園が増えており、子どもがのびのびと自由に遊べる環境は減ってきているのかもしれない。中には、「サッカーをした場合、警察に通報します」といった脅しとも取れる看板を設置している公園もある。
公園の管理者である地方自治体に、近隣の住民から苦情が寄せられた結果、このような措置をすることになったであろうことは推測できる。しかし、大声を出すことを禁じ、ベンチでの飲食も禁じるなど、行き過ぎと感じる禁止事項も少なくない。
都市公園の整備を目的とする日本公園緑地協会が「キャッチボールのできる公園づくり」という活動の一環として、「公園におけるキャッチボールとバット使用の制限状況」を調査している。
そのデータによると、キャッチボールは「全面禁止」が52％、「日時・場所により禁止」が8％、「禁止していない」が40％、バット使用は「全面禁止」が58％、「日時・場所により禁止」が7％、「禁止していない」が35％となっている。
昨今、幼稚園や保育園の近隣住民が、「子どもの声がうるさい」と苦情を申し立てることも増えているという。そのような中で、公園で騒いだりボール遊びをすることを禁じる流れは世の趨勢といえるのかもしれない。
だが、子どもたちからボール遊びの場を奪えば、サッカーや野球の裾野は広がるだろうか。高い使用料を払って野球場やサッカー場に行かなければボールを使えないならば、子どもはスポーツの楽しさを味わえないで育つだろう。
●子どもの野球離れ加速
全日本軟式野球連盟によると、学童野球チームの登録数は、2013年度で1万3291チームと、1980年の2万8115チームから激減しているという。人口の減少もあるため単純に比較はできないが、子どもの野球離れが進んでいることは間違いない。野球のできる環境が減ったことも、そうした傾向に拍車をかけているのだろう。
そんな状況に危機感を抱いた日本野球機構（NPB）が昨年4月、プロ野球80周年記念事業「NPB 未来の侍プロジェクト」の一環として、各地の公共の場所にボールを当てて遊ぶための壁を寄贈し始めた。昨年度は12カ所に設置が決まり、今後47都道府県に拡大させたいとしている。このような動きは歓迎すべきだが、実際に設置が決まった場所の多くは小学校だ。公園ではなかなか近隣住民の理解が得られないのが現状のようだ。
公園に行っても、携帯用ゲーム機に興じる子どもの姿を見かけることがある。ボール遊びが禁じられているだけでなく、遊具が次々に撤去されているという実態も影響しているようだ。
遊具の経年劣化が原因という自治体もあるが、それは言い訳だろう。新しい遊具を入れることもなく、ブランコと滑り台以外の遊具は全国の公園から姿を消しつつある。子どもが遊具で遊んでいてケガをすると、役所に苦情を申し立てる親がいることも大きな要因だろうが、それを受けて「トラブルの元はすべて排除」といわんばかりの役所の対応にも閉口する。
子どもの心身を健やかに育むため、スポーツの裾野を広げるためにも、自由な環境で遊べる公園の整備が求められる。
（文＝平沼健／ジャーナリスト）
日本の自動車マーケットにおける主力カテゴリーは今、間違いなく軽自動車である。2014年1-12月の新車販売台数は約556万台で、そのうちなんと227万台が軽自動車（うち43万台は貨物）だった。車名別トップ10を見渡しても、軽以外の登録車はトヨタ「アクア」「プリウス」、ホンダ「フィット」の“ハイブリッド御三家”のみという状況。登録車のみのトップ10すべてを合計しても120万台少々（うち御三家で60万台）にしかならず、一モデル当たりの人気という点では、御三家以外のほとんどの登録車は軽自動車にかなわない。
その状況は、これからも続くのだろうか。もちろん、軽自動車が日本人の足として活躍する時代は続くと思われるが、死角がないとはいい切れない。
原則、今年4月以降にナンバーを付けた軽自動車には増税措置が取られるし、17年4月の消費再増税も控えている。軽自動車がこれほどまでに人気を得ている最大の理由が、維持費用の圧倒的な経済性にあったことは間違いなく、ユーザーにとって単純なコスト増となる増税が軽自動車の販売動向に与える影響は、決して少なくないとみていい。
さらに懸念すべき材料もある。14年の熾烈な販売台数戦争の後遺症ゆえか、今年1月の軽自動車販売台数は一部車種を除き軒並みダウンとなっているのだ。そのカラクリの解説は別稿に譲るが、大手メーカーによる販売合戦の裏には、自社名義による届出＝ナンバー登録という「販売台数の水増し」があった。この手法は、なにも軽自動車に限らず高級輸入ブランドまで幅広く行われており、自動車を安値で買えるためユーザーにとっては必ずしもデメリットばかりではなく、業界の常套の手段である。
一部地域を除き車庫証明の提出など煩雑な登録手続きが要らず、届け出だけでナンバーを取得できる軽自動車では、自社登録がより横行しやすい。特に、スズキとダイハツによる首位争いが激化した昨年12月には、両社取り扱いディーラーによる自社名義物件が大量に発生し、今現在でも中古車マーケットにはいわゆる届け出済み未使用車が大量にあふれ、相場も値崩れ寸前という事態になっている。
ナンバーが付いただけの新車同然の在庫がズラリと並び、しかもある程度割安で売られているという状況が、新車販売に影響を与えないはずがない。結果、1月の大幅な新車販売台数ダウンを招いてしまった。言ってみれば「自分で自分の首を絞めている」というわけだ。その後、2月になって販売台数は一気に回復をみせたが、それは増税を控えての駆け込み需要が始まったからで、“先食い”であることには変わりがない。もちろん、ディーラーもそのことは認識していて、早くも4月以降の増税分値引き対策を検討する販売会社も多い。
●個性派モデルの登場
見方を変えると、それだけ軽自動車マーケットが成熟したということでもある。特に少子化と高齢化を抱えた日本のマーケットでは、比較的高額な工業製品市場の成熟が、昔よりも早いスピードで進んでいると思われる。
もちろん、軽自動車メーカー各社はそういう状況を把握しており、昨年来成熟しつつある国内軽自動車マーケットに向けて、ありとあらゆる手段で攻勢をかけ始めた。それが、スズキ「ハスラー」やダイハツ「コペン」、ホンダ「N-ONE」「N-BOXスラッシュ」といった、個性派モデル＝ユニークセラーカーの登場である。
実をいうと、このような戦略は自動車業界にとって別段目新しいものではない。過去には、セダンがファミリーカーとして一世を風靡した1980～90年代にかけて、ハイソカーとしてその上をいく2ドアクーペやスポーツカーのブームがあったし、最近ではミニバンブームの後を追ってクロスオーバーSUVが人気を得た。
要するに消費行動は、あるレベルまでは爆発的に同一の趣向を目指す（＝ベストセラーカー）ものだが、飽和点に近づいてくると、自動車の場合は少なくとも10分の1程度の割合で“人とは違うモノ＝ユニークセラー”を欲しいと思う層が生まれる。
彼らは比較的自由な発想を持ち、独立心も旺盛で、経済的にも余裕があり、ライフスタイルに彩りや潤いを取り入れようとする傾向を持ち、ベストセラー層からの憧れにもなり得る。供給側としても、そういったシンボリックなユーザーを個性的に演出した自社製品と紐付けながら育てておくことで、ブランドイメージの向上を図ることができるというメリットがあった。
ある程度成熟したマーケットで、供給側はそういったユニークセラーカーを所有する階層を意識的に形成して、裾野をもっと広げようと画策するわけだ。これまで軽自動車といえば、スズキ「ワゴンR」に代表されるトールワゴンタイプや、ダイハツ「タント」に代表されるトールバンタイプが主流であった。昨年売れに売れた軽自動車の内訳をみれば、ダイハツ「ミラ」やスズキ「アルト」といった以前の主流であったセダンタイプも25万台程度と健闘してはいるものの、やはり非主流感は否めない。これからも、背の高さが魅力の二系統が軽自動車のメインストリームであり続けることは間違いない。
●ユニークな軽人気の理由
一方で、これだけ同じようなカタチのモデルが街にあふれだすと、「なんだか最近の軽自動車のカタチには飽き飽きしてきた」「けれども、便利で経済的な軽自動車はやめられない」といったユーザーも間違いなく増えていく。そう、以前のクーペ志向やスポーツカー志向と同じようにだ。
コペンや、これから発売予定のスズキ「アルトターボRS」、ホンダ「S660」といったスポーツモデルや、ハスラーのようなクロスオーバータイプなどは、そういったマーケットの成熟化に対するメーカーの回答にほかならない。そう考えれば、2ドアクーペやスポーツカーが売れなくなった理由もおのずとわかるだろう。4ドアセダンが売れなくなったから、その特殊形であるクーペやスポーツカーに乗って目立とうと思う人も減ってしまったのであって、決して純粋に好きな人が勝手に減っていったわけではないのだ。
今やセダンそのものがスペシャルな存在になっているし、4ドアクーペなども登場しているからなおさら、2ドアモデルが売れる土壌ではない。そのかわり、スペシャリティな領域としてユニークなコンセプトの軽自動車や、背の高いミニバンに対抗するクロスオーバーSUVが存在し、人気を博しているのだった。
果たして日本の軽自動車は、どこに向かうのだろうか。他に類を見ない箱庭盆栽のようなテクノロジーは、もう少し規制を緩和させることによって、発展途上国ではもちろんのこと、成熟マーケットにおいても非常にチャンスのある商品になると筆者は踏んでいる。
（文＝西川淳／ジュネコ代表取締役、自動車評論家）