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AR（拡張現実）関係のスタートアップ企業「Magic Leap」は、昨年6億ドル近い出資金を集めて一躍脚光を浴びました。ところが、具体的な事業内容については、同社は一切明らかにしてくれないので、もどかしい限りです。これまでに同社の技術を実際に体験しているのは、ごく一部のジャーナリストや出資者だけ。
同社のCEOロニー・アボビッツ氏が先日、Redditのコーナー「Ask Me Anything」（海外版「○○○だけどなんか質問ある？」）に登場しました。一般の人の質問に答えてくれる珍しい機会だったのですが、やはりこれまで同様、核心を突く質問は、見事にはぐらかされてしまいました。アボビッツ氏は、Magic Leapが取り組んでいるいくつかの課題を挙げましたが、どれもARの実現のためには不可欠だと、誰にでも想像できるものばかり。技術的な詳細は明かしてくれませんでした。また、社内ではすでにローンチの目標日を定めていて、「近い将来のどこかの時点で」商用販売の方針について公表するつもりだとも明かしましたが、具体的な日付は出しませんでした。
そうは言っても、アボビッツ氏のコメントの中には、「個人的に関心のあること」とか、「Magic Leapは競合製品と比べてここがすごいと思う」など、初めて聞く興味深い話もありました。以下に抜き出してご紹介します。
アボビッツ氏は、競合他社のAR技術は目や脳に悪いと考えている
今回のRedditへの投稿で一番興味深く、また妙な話だとも思ったのは、アボビッツ氏が競合他社のAR端末を批判した部分です。これらを使うと、神経に一時的または恒久的な問題が生じるというのです。えっ、どういうこと？
アボビッツ氏の投稿を引用します。
企業としての私たちの方針は、脳に「一切の痕跡を残さない」ことです（これは私の個人的見解でもあります）。脳神経は非常に可塑性が高いので、目のすぐ近くで立体視の映像を見れば、神経系に変化が生じるおそれがあるのは、疑うまでもありません。
目の近くで投影されるこのような映像に、さまざまな問題を引き起こす可能性があることは、すでに（視覚関連技術のギークには）知られています。ただしこれまでは、どれも利用法がごく限られていて、使う人も少数でした（軍事利用など）。さまざまな人が使った場合に起こりうる、程度の異なるさまざまな危険性について、私たちは社内でハザード・リスク分析を済ませています（私が以前、医療技術や外科手術ロボットを手がけていた時代に行ったのと同じような分析です）。…
人間はどうも他者と比較したがる傾向がある。その結果、場合によっては劣等感に陥る人も少なくない。だが、その比較する基準や平均値が定かでなかったら――。
先日、これまで俗説や一部のデータだけで論じられてきた”男性器のサイズ”だが、精度の高い世界平均値が報告された。論文名は、ずはり「私は普通?」だ。
英ロンドン大学精神医学・心理学・神経科学研究所のDavid Veale氏らは、過去の研究で調べた男性およそ1万5000人のデータを評価・分析。そこから導かれた男性器のサイズの世界平均を、英・泌尿器科医会誌『BJU International』（3月2日付・電子版）に発表した。
研究では、男性50人以上（17歳以上）について調べた過去の研究の中から、医療従事者が男性器の通常時と勃起時の両方をサイズ測定したなどの条件に合ったものを選出。欧米やアフリカ、アジア（韓国）、中東などの研究20件の調査結果を分析し、男性1万5000人余のデータが対象となった。ここには、男性器に異常がある人や勃起不全（ED）の人は除かれた。
その結果、男性器の長さの平均値は、通常時で9.16cm、勃起時で13.12cm。また、太さの平均値は通常時で9.31cm、勃起時で11.66cmだったという。
さらに、身体のほかの部位との比較で判明したのは、身長と男性器サイズが関連しているということだ。身長が高いほど男性器も長かったという。そのほかのたとえば、肥満指数や体重、指の長さ、睾丸の大きさ、足のサイズ、年齢との関連は明確でなかった。人種や民族によるサイズの違いも裏付けられなかった。
ただし、報告では、陰茎のサイズに測定時の室温や興奮度、直近の射精などが影響した可能性や、自分のサイズに自信がある男性が研究に参加した可能性もあるという。分析対象の多くが白人もしくは中東の男性だったため、必ずしも今回の結果が全ての人種に当てはまるとはいえないとしている。
とはいえ、これだけ大規模なデータを分析・評価して平均サイズが報告されたのは初だ。Veale氏らが今回の分析を行った背景には、無用な陰茎増大術を受ける人が後を絶たないことがある。
「自分は普通でない」と、自分の性器を小さいと思い込むコンプレックスを抱えている男性が少なくないのだ。しかし、米カリフォルニア大学の調査（1996年）によると、実際に手術が必要なほど性器が小さい男性は全体の2.28％にすぎないという。…
東洋ゴム工業が免震ゴムの性能を偽装していた問題で、国土交通省のこれまでの調査で、データを改ざんしていた担当者が異動した後も後任が数値を操作して偽装を続けていたことが明らかになりました。
東洋ゴム工業が国の基準を満たさない免震ゴムを製造・販売していた問題を受けて、国土交通省は先週１７日に兵庫県の工場の立ち入り調査を行いました。
その結果、当初、データを改ざんしていたとされる課長代理が異動した２０１３年１月以降もデータの改ざんが引き継がれ、少なくとも２人の後任がデータの改ざんを行っていたことが明らかになりました。
国土交通省の担当者は、「東洋ゴムは『品質管理を個人が長年やっていて見抜けなかった』と主張しているが、監督責任を含めて組織的に改ざんしてきた可能性もある」とみて、担当者２人から引き継ぎの状況などについて近く聞き取り調査を行う方針です。（23日16:48）
ＳＴＡＰ細胞論文問題で、理化学研究所の野依良治理事長は２３日、理研本部（埼玉県和光市）で記者会見を開き、一連の問題の最大の責任者は「現場の研究者」と述べ、「（責任著者の）小保方晴子・元研究員は責任重大だが、研究チームが（不正を）防ぐことができなかったことが大きな問題」と総括した。今月末で退任する野依理事長の後任人事は２４日の閣議に提出され、松本紘・前京都大学長が任命される見通し。
野依理事長がＳＴＡＰ問題で会見を開くのは、昨年８月以来。「私よりも（説明するのに）適当な理事がいた」と説明するなど、社会への説明責任について問題はなかったとの見解を示した。
理研調査委がＳＴＡＰ細胞は存在しなかったと結論を出したことには、「大変遺憾」と述べ、組織として研究不正を防げなかったことを陳謝した。また、再調査の遅れなどを指摘されたことには、「社会の関心事やスピード感と（私たちのやり方に）隔たりがあった。今振り返れば、もっと早くやったほうが良かった」と述べた。
一方、別の万能細胞「ＥＳ細胞（胚性幹細胞）」が混入した経緯などが不明なままであることについて、「研究が虚構だったというのが大事な結論。真相は解明できたと思っている」と、今後の調査の必要性を否定した。
理研などを対象にさまざまな優遇策を認める特定国立研究開発法人の関連法案について、同日理研を視察した下村博文・文部科学相は「改革は一定のめどが立ったと考えるが、すぐ出す段階には至っていない」と述べた。【大場あい】
冷え込んだ関係の改善に向け発足した「日韓・韓日賢人会議」の表敬訪問を受けた安倍総理は、韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領との間で「前提条件のない対話」を望んでいることを改めて強調しました。
福田元総理が座長を務める「日韓・韓日賢人会議」の表敬を受けた安倍総理は、国交正常化５０年を迎える中、日韓の現状について「関係改善に向けて話し合いを積み重ねてきているところ」と述べました。そして、韓国の朴槿恵大統領とは「前提条件を付けない対話」を望んでいると改めて強調しました。
「隣国ゆえに日韓間には難しい問題は存在しておりますが、だからこそ前提条件を付けずに首脳間レベルにおきましても率直な話し合いを行いたい」（安倍首相）
表敬訪問後、韓国のイ・ホング元首相は記者団に対し、安倍総理のアメリカ訪問が「日米関係だけでなく、日米韓、ひいてはアメリカとアジアの関係、アジアをどう引っ張っていくかにつながる」と述べ、戦後７０年という節目の訪米で総理が発信する歴史認識を含むメッセージに注目する考えをにじませました。（23日18:35）